Graduate 大学院で学ぶ
About 大学院の特徴
理念
本大学院は、経営学・金融・会計学分野に関する知識、技術を身に付けた国際的視野を有する人材の育成を目的に設立されました。各学部の卒業者のさらなる研究ステージとしての役割はもとより、現在、各企業が求めている社会人の再学習を担う教育・研究機関として機能、履修形態や教育方法にはフレキシビリティを持たせ、自主的な学習意欲を重視するという斬新な方法を採っています。現在、実務で携わっている分野のさらなる理解と創造力を伸ばす、あるいは未知の分野に挑戦しようと考えている方に、無理のないスケジュールで学習機会を与える・・・という思想のもと、高度な専門知識と広い対応力をもった人材の養成、創造性豊かな人材を社会および将来のビジネス組織を背負うに相応しいレベルにまで育成することを目指しています。
研究領域
本大学院は、「商学・経営学に関する知識、技術を身に付けた国際的視野を有する人材の育成」を基本理念とし、研究領域を3分野に大別しています。今日、あるいは将来のビジネス環境に鑑み、経営学分野、金融分野、会計学分野という3つの方向性を打ち出しています。激変する現代経済社会に弾力的に対応しながら、広い意味での経営学から専門的な金融・会計学の分野に至るまで、研究目的の多様性を考慮した幅広い科目を設置しています。
- Field 01経営学分野
- Field 02金融分野
- Field 03会計学分野
学位
経営学研究科
| 修士課程 | 修士(経営学) MBA(Master of Business Administration) |
|---|---|
| 博士後期課程 | 博士(経営学) DBA(Doctor of Business Administration) |
特色
学習の場としての本大学院
グローバリゼーションの時代に相応しい専門的研究者の養成とともに、高度な専門知識を有する人材、創造性豊かな人材育成の場であり、また生涯学習の場として活用できる仕組みになっています。
弾力性を持たせた入学資格
アジアにおける経営学研究のセンターとしての役割を目指す本大学院では、学習意欲に燃える社会人、研究者候補に対し、可能な限り広く門戸を開放しています。すでにビジネスの舞台に立つ社会人から諸外国からの留学生まで、幅広く受け入れる体制を確立しています。
あらゆる人のスケジュールに対応する昼、夜、土・日開講
現在、実務についている社会人をはじめ、あらゆる人々のスケジュールを考慮し、Aコース(平日昼間)、Bコース(平日夜間)、そしてCコース(土・日)の3コース開講しています。例えば、土・日の履修だけでも2年間で、無理なく修了することができます。したがって生活に無理なのない研究機会を選択することができ、最大限の効果を上げることができるようになっています。
柔軟でバラエティ豊かな講義科目選択
学術研究に臨むにあたり、特定の分野の基礎学力が不足していた場合、できる限りそれを補います。また、様々な経営学専門領域の本学専任教員以外にも、各講座を担当する教員は実学的な研究経歴を有する者を基本に、社会の各界から積極的に招聘し、幅広い講義科目をそろえています。
公的資格の取得・免除に関連する科目の学習
公認会計士、税理士(資格科目免除)、中小企業診断士、社会保険労務士、ファイナンシャルプランナー、証券アナリスト、情報処理技術者資格、商業科教員専修免許の取得に求められる科目を学習できます。
ビジネスで求められる能力開発
ホワイトカラー労働者の能力認定制度であるビジネス・キャリア制度に関連した科目の学習、あるいは本大学院で学ぶことによって経営者、管理者に求められている問題解決力、課題形成力、意志決定力等の開発、充実が期待されます。
Admission 大学院入試情報
区分説明
- 一般
- 日本国籍を有し、出願時に学籍を有している者(在職は問わない)
- 社会人
- 日本国籍を有し、出願時に学籍を有しない者(大学院、大学、専門学校等に籍がないもの)
- 外国人留学生
- 日本の国籍を有しない者
事前に出願資格の確認をご希望される方は、こちらからダウンロードしてください。各項目に必要事項を入力のうえ、件名を「出願資格の確認」としていただきメールに添付して、入試広報課(nyushi@takachiho.ac.jp)までお送りください。なお、本確認はあくまでもお送りいただいたデータを基に回答しているものとなります。最終的な出願資格の有無につきましては、実際にご提出いただいた出願書類により判断いたしますことをご了承ください。
修士課程
募集人数 40名(Ⅰ期・Ⅱ期・Ⅲ期の合計)
出願資格
修士課程「一般」・「社会人」
日本国籍を有し、次の1)~6)のいずれかに該当する者
- 1)大学(短期大学を除く)を卒業した者、または2026年3月卒業見込みの者
- 2)独立行政法人大学改革支援・学位授与機構より学士の学位を取得した者及び2026年3月取得見込みの者
- 3)修業年限が4年以上で、文部科学大臣が定める基準を満たす専修学校の専門課程を文部科学大臣が定める日以降に修了した者(高度専門士)
- 4)日本において、文部科学大臣が指定した外国大学日本校の16年の課程を修了した者
- 5)2026年3月で大学に3年以上在学する見込みの者で所定の単位を優れた成績をもって修得した者と本大院が認めた者
- 6)その他、上記1)〜5)以外で本大学院において、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた22歳以上の者(下記に記載の出願資格事前問合せにより確認する)
※ 出願資格の1)〜6)のうちいずれか一つに該当し、かつ、出願時に学籍を有している者は「一般」(在職は問わない)、有しない者(大学院、大学、専門学校等に籍がない者)は、「社会人」の区分となります。
修士課程「外国人留学生」
日本国籍を有しない場合で、次の1)〜7)のいずれかに該当する者
- 1)外国において当該国の学校教育16年の課程を修了した者、または2026年3月修了見込みの者
- 2)文部科学大臣が認めた日本国内の大学(短期大学を除く)を卒業した者、または2026年3月卒業見込みの者
- 3)独立行政法人大学改革支援・学位授与機構より学士の学位を取得した者及び2026年3月取得見込みの者
- 4)外国の大学において、修業年限が3年以上の課程を修了することにより、学士の学位を授与された者
- 5)修業年限が4年以上で、文部科学大臣が定める基準を満たす専修学校の専門課程を文部科学大臣が定める日以降に修了した者(高度専門士)
- 6)日本において、文部科学大臣が指定する外国大学日本校の16年の課程を修了した者
- 7)その他、上記1)〜6)以外で本大学院において、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者(下記に記載の出願資格事前問合せにより確認する)
※ 出願資格の1)〜7)のうちいずれか一つに該当し、日本の国籍を有しない者が「外国人留学生」の区分となります
※ 2026年4月1日時点で「留学」の在留資格が得られる者
※Ⅱ・Ⅲ期は、出願時に日本国内に居住している者
※講義・演習指導は日本語で行われるので、修学に必要な日本語を十分に理解できる能力を有する者
日本語能力試験(JLPT)N1ないし、日本留学試験(EJU)日本語の合計点数が240点以上の日本語能力があることが望ましい
出願書類
※出願書類の本学所定用紙は資料請求より取得してください
修士課程「一般」・「社会人」
- 1)志願票(本学所定用紙)
- 2)演習志望理由・研究計画書(本学所定用紙)(Word)
入学後、演習指導を志望する教授名を第2志望まで記入することができます
(2026年度大学院案内・募集要項p.5「修士課程授業科目」の一覧を参照し、アミかけの演習科目から選択してください) - 3)成績証明書
出身大学(学部)が発行したもの(大学院進学者は出身大学院および出身大学学部の両方を提出。複数ある場合は全ての学部・大学院の証明書を提出してください)
※最終学歴が高等学校以下の場合は不要です - 4)卒業(見込)証明書(最終出身校が発行したもの)
修士課程「外国人留学生」
外国語による証明書等は、すべて日本語訳を添付してください(本人の訳でも可)
毎年、出願書類に不備が多くみられるため、FAQ(2026年度大学院案内・募集要項 P.36~P.37)と志願票記入上の注意点(2026年度大学案内・募集要項 P.39)をよく確認してください。出願期間を過ぎて出願書類に不備がある場合には、受験を認めないことがあります。
- 1)志願票(本学所定用紙)
- 2)学歴書
志願票の裏面の学歴書に小学校入学から出願時までの学歴を記入してください - 3)日本語能力に関する試験取得確認書(任意記入)
レベル・得点等が記載された証明書のコピーを添付してください。
例えば、日本留学試験受験者は「日本留学試験成績通知書」のコピーを、日本語能力試験受験者は「日本語能力試験合否結果通知書」のコピーを同封してください。 - 4)演習志望理由・研究計画書(本学所定用紙)(Word)
入学後、演習指導を志望する教授名を第2志望まで記入することができます。
(2026年度大学院案内・募集要項 P.5「修士課程授業科目」の一覧を参照し、アミかけの演習科目から選択してください) - 5)成績証明書
・出身大学(学部)が発行したもの(大学院進学者は出身大学院および出身大学学部の両方を提出。複数ある場合は全ての学部・大学院の証明書を提出してください)
・成績証明書の日本語訳(本人作成可) - 6)卒業(見込)証明書
・出身大学(学部)が発行したもの(大学院進学者は出身大学院および出身大学学部の両方を提出。複数ある場合は全ての学部・大学院の証明書を提出してください)(卒業証書のみは不可。ただし卒業証書のコピーに公証書を付けた場合は可)
・卒業(見込)証明書の日本語訳(本人作成可) - 7)本人確認書類 ※Ⅰ期出願で海外在住の場合、発行され次第直ちに提出してください。
・市区町村発行の住民票※(3ヶ月以内に発行の原本)
・パスポートの写し(身分事項欄・出入国スタンプ欄のすべて)
・在留カード両面の写し。番号等が切れることのないよう注意してください
・在留資格「留学」の方は現在の所属機関の在学証明書(同機関の卒業見込証明書を提出する場合は不要) - 8)身元保証書(本学所定用紙)
「身元保証人」とは次の①または②の、いずれかの要件を満たしている者
①日本国籍を有する場合
(ア)日本国内に居住していること
(イ)「身元保証人」の記載事項「1.~3.」について責任をもって保証できる方
②日本国籍を有しない場合
(ア)日本国内に居住し、日本語を十分に理解できること
(イ)「身元保証人」の記載事項「1.~3.」について責任をもって保証できる方 - 9)身元保証人の住民票(3ケ月以内発行の原本)
身元保証人が日本国籍を有する場合は、住民票のみ
身元保証人が日本国籍を有しない場合は、住民票及び在留カード両面の写し
判定方法
修士課程「一般」・「社会人」
筆記試験の結果及び提出書類に基づき実施する口述試験を総合して判定します。
修士課程「外国人留学生」
日本語能力を重視し、筆記試験の結果および提出書類に基づき実施する口述試験を総合して判定します。
入学手続完了後においても修学が困難な状況(2026年4月1日時点で「留学」の在留資格が取得できない等)であると認められた場合、合格は取り消しになります。
なお、新たに在留資格「留学」を申請する方は、取得までに数か月を要する場合があるため、Ⅰ期入試を受験してください。
(1)試験科目
- 一般
- 筆記試験(論文)・口述試験
- 社会人
- 筆記試験(論文または小論文)・口述試験
- 外国人留学生
- 筆記試験(論文または作文)・口述試験
(2)筆記試験の出題方法
- 一般
- 論文11問から1問を選択解答 60分1000字以内
- 社会人
- 論文11問及び小論文2問の中から1問を選択解答 60分1000字以内
- 外国人留学生
- 論文11問及び作文2問の中から1問を選択解答 60分1000字以内
※筆記試験の免除 対象「社会人」区分(会計学分野)
会計学分野の演習希望者で、次の1)及び2)の要件を満たす場合は、筆記試験を免除します
1)大学等卒業後、税理士事務所、会計事務所、企業(経理担当等)にて実務経験が1年以上ある者(志願票の職歴欄に記入)
2)税理士試験のいずれか1科目以上合格している者(「税理士試験等結果通知書」又は「一部科目合格(免除決定)通知書」のコピーを添付)
なお、いずれの税理士試験科目の合格でも、会計学分野の全ての演習を第一志望とすることができます
(3)口述試験
筆記試験の結果及び提出書類に基づき実施します。
※一般および社会人で職業会計人を志望しない場合は、基礎的な英語能力の確認を口述試験にて行います。
※「職業会計人を志望する者」とは、「税理士および公認会計士」資格取得のため本学会計学分野の演習を志望する受験生をいいます。
日程
※入試の合格者は春学期納入金を納入し、入学手続書類を提出(最終日消印有効)してください。但し、Ⅰ期合格者は①入学金の納入と入学手続書類の提出②春学期納入金の納入と2段階で行います。
博士後期課程
募集人数 5名
出願資格
博士後期課程「一般」・「社会人」
次のいずれかに該当する者
- 1)修士の学位や専門職学位を有する者、または2026年3月までに取得見込みの者
- 2)外国において、修士の学位に相当する学位を授与された者、または2026年3月までに授与される見込みの者
- 3)文部科学大臣の指定した者
- 4)その他本大学院において、修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者
※ 出願資格の1)〜4)のうちいずれか一つに該当し、かつ、出願時に学籍を有している場合は「一般」(在職は問わない)、有しない者(大学院等に籍がない者)は、「社会人」の区分となります
博士後期課程「外国人留学生」
次のいずれかに該当する者
- 1)修士の学位を有する者、または2025年3月までに取得見込みの者
- 2)外国において、修士の学位に相当する学位を授与された者、または2025年3月までに授与される見込みの者
- 3)文部科学大臣の指定した者
- 4)その他本大学院において、修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者
※出願資格の1)〜4)のうちいずれか一つに該当し、日本の国籍を有しない者が「外国人留学生」の区分となります
※2025年4月1日時点で「留学」の在留資格が得られる者
※出願時に日本国内に居住している者
出願書類
※出願書類の本学所定用紙は資料請求より取得してください
博士後期課程「一般」・「社会人」
- 1)志願票(本学所定用紙)
- 2)演習志望理由書・研究計画書(本学所定用紙)(Word)
入学後、演習指導を志望する教授名を第2志望まで記入することができます
(2026年度大学院案内・募集要項p.23「博士後期課程授業科目」の一覧を参照し、アミかけの研究指導科目から選択してください) - 3)修士課程成績証明書
複数の大学院を修了している場合は、全ての大学院について証明書を提出してください - 4)修士課程修了証明書または修了見込証明書
複数の大学院を修了している場合は、全ての大学院について証明書を提出してください - 5)修士論文 2部(コピー可)
①外国語による論文の場合は5,000字程度の日本語の概要を添付してください 2部
②修士論文のない者は10,000字程度の論文を提出してください 2部 - 6)修士論文概要 2部(2,000字程度)
修士論文の概要、または外国語論文の日本語による概要、あるいは修士論文のない者の論文を提出の際は、A4版横書きの原稿用紙を必ず使用してください。
(パソコン等を使用する場合は、A4版の用紙1枚につき40字×40行の形式としてください)
博士後期課程「外国人留学生」
外国語による証明書等はすべて日本語訳を添付してください(本人の訳でも可)
- 1)志願票(本学所定用紙)
- 2)学歴書
志願票の裏面の学歴書に小学校入学から出願時までの学歴を記入してください - 3)日本語能力に関する試験取得確認書(任意記入)
レベル・得点等が記載された証明書のコピーを添付してください。
例えば、日本留学試験受験者は「日本留学試験成績通知書」のコピーを、日本語能力試験受験者は「日本語能力試験合否結果通知書」のコピーを同封してください - 4)演習志望理由・研究計画書(本学所定用紙)(Word)
入学後、研究指導を志望する教授名を第2志望まで記入することができます
(2026年度大学院案内・募集要項P.23「博士後期課程授業科目」の一覧を参照し、アミかけの研究指導科目から選択してください) - 5)修士課程成績証明書
(複数の大学院を修了している場合、全ての大学院について証明書を提出してください)
修士課程成績証明書の日本語訳(本人作成可) - 6)修士課程修了(見込)証明書
(複数の大学院を修了している場合、全ての大学院について証明書を提出してください)(修了書のみは不可。ただし修了書のコピーに公証書を付けた場合は可)
修士課程修了(見込)証明書の日本語訳(本人作成可) - 7)修士論文 2部(コピー可)
①外国語による論文の場合は、5,000字程度の日本語による概要を添付してください 2部
②修士論文のない者は10,000字程度の論文を提出してください 2部 - 8)修士論文概要 2部(2,000字程度)
修士論文の概要、または外国語論文の日本語による概要あるいは②の論文提出の際は、A4版横書きの原稿用紙を必ず使用してください(パソコン等を使用する場合は、A4版の用紙1枚につき40字×40行の形式) - 9)本人確認書類
・市区町村発行の住民票(3ヶ月以内に発行の原本)
・パスポートの写し(身分事項欄・出入国スタンプ欄のすべて)
・在留カード両面の写し。番号等が切れることのないよう注意してください
・在留資格「留学」の方は現在の所属機関の在学証明書(同機関の卒業見込証明書を提出する場合は不要) - 10)身元保証書(本学所定用紙)
「身元保証人」とは次の①または②の、いずれかの要件を満たしている者
①日本国籍を有する場合
(ア)日本国内に居住していること
(イ)「身元保証書」の記載事項「1.~3.」について責任をもって保証できる方
②日本国籍を有しない場合
(ア)日本国内に居住し、日本語を十分に理解できること
(イ)「身元保証書」の記載事項「1.~3.」について責任をもって保証できる方 - 11)身元保証人の住民票(3ケ月以内発行の原本)
身元保証人が日本国籍を有する場合は、住民票のみ
身元保証人が日本国籍を有しない場合は、住民票及び在留カード両面の写し
※本大学院修士課程からの進学者については、住民票(本人・身元保証人とも)・身元保証書の提出を免除する(本学在学生に限る)
判定方法
以下の3つを総合して判定します。
- 1.書類審査
- 2.筆記試験 英語(辞書持ち込み可(通信機能がないもの)試験時間90分)
- 3.口述試験(外国人留学生は日本語能力を重視し、筆記試験の結果及び提出書類に基づき実施する口述試験を総合して判定します)
入学手続完了後においても修学が困難な状況(2026年4月1日時点で「留学」の在留資格が取得できない等)であると認められた場合、合格は取り消しになります
日程
修士課程・博士後期課程 共通
入学検定料の支払い方法
入学検定料 30,000円
詳細は、2026年度大学院案内・募集要項(p.37)をご確認ください。大学窓口では受け付けておりません。
※入学検定料の納入額が不足している場合は受験できません。
大学院 入試結果
入試結果はこちら
入試相談会・オープンキャンパス(個別相談)
※大学院に関するご質問・ご相談は、入試相談会や、学部のオープンキャンパス日に個別対応しています。(学部のオープンキャンパスの日程はこちら)。※平日・土曜日の個別相談や、オンラインでも個別相談を受け付けています。お申し込みはこちらから。
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